はじめに
BBCが2026年2月2日に報じた記事では、AI生成の低品質コンテンツ「AIスロップ」がソーシャルメディアを急速に変容させている現状と、それに対するユーザーの反発について詳しく取り上げています。本稿では、プラットフォーム各社のAI推進姿勢、ユーザーが感じる違和感、そして今後のソーシャルメディアの方向性について解説します。
参考記事
- タイトル: AI ‘slop’ is transforming social media – and a backlash is brewing
- 著者: Joe Tidy
- 発行元: BBC
- 発行日: 2026年2月2日
- URL: https://www.bbc.com/news/articles/c9wx2dz2v44o
要点
- パリの学生Théodoreは、Facebookで100万近いいいねを集めたAI生成の虚偽画像に衝撃を受け、X上で「Insane AI Slop」アカウントを開設し、13万3,000人のフォロワーを獲得した
- Meta CEOマーク・ザッカーバーグは、ソーシャルメディアがAIを中心とした「第3フェーズ」に入ったと宣言し、AI生成コンテンツの増加を積極的に推進している
- AI企業Kapwingの調査によれば、YouTubeの新規アカウントに表示されるコンテンツの20%が低品質AIビデオであり、YouTube Shortsでは500本中104本がAI生成だった
- シラキュース大学のEmily Thorson准教授やパドヴァ大学のAlessandro Galeazzi研究者は、AI生成コンテンツが人々の注意力を低下させる「脳の腐敗」効果を引き起こす可能性を指摘している
- MetaやXなどのプラットフォームはモデレーションチームを削減し、ユーザーによるラベリングに依存する方向に転換している
詳細解説
AIスロップとは何か
BBCによれば、「AIスロップ」とは、AI技術を使って短時間で大量に生成された、低品質で説得力に欠ける画像や動画コンテンツを指す言葉です。Théodoreがきっかけとなった画像は、貧困に苦しむ南アジアの子どもたちが、なぜか濃いヒゲを生やし、大雨の中、道路の真ん中でバースデーケーキを囲んでいるという、AI生成特有の不自然さを持つものでした。
このようなコンテンツには共通のパターンがあります。宗教的な内容、軍隊、あるいは貧しい子どもたちが心温まる行動をするといったテーマが頻繁に使われます。「第三世界の子どもたちがゴミから素晴らしい彫刻を作る」といった内容は、視聴者に感動を与えやすく、クリエイターは「これは受けるから、もっと作ろう」と考えるのだとThéodoreは指摘します。
AIスロップの定義には曖昧な部分もあると考えられます。明らかにジョークとして作られたコンテンツ（靴を履いた魚やジムでトレーニングするゴリラなど）と、人々を騙す意図で作られたコンテンツの境界線は必ずしも明確ではありません。ただし、どちらのタイプも、ソーシャルメディアの情報環境に何らかの影響を与えていると言えます。
プラットフォーム各社のAI推進姿勢
BBCによれば、Meta CEOのマーク・ザッカーバーグは2025年10月の決算説明会で、ソーシャルメディアが「第3フェーズ」に入ったと宣言しました。第1フェーズは友人や家族、フォローしたアカウントからのコンテンツ、第2フェーズはクリエイターによるコンテンツ、そして第3フェーズはAIによって生成・編集されたコンテンツが中心になるというものです。
MetaはFacebook、Instagram、Threadsを運営しており、AI生成コンテンツの投稿を許可するだけでなく、画像・動画生成ツールや高度なフィルターを全面的に提供しています。BBCの取材に対し、Metaは2026年1月の決算説明会の内容を参照するよう回答しましたが、その中でザッカーバーグはAIへの注力を強調し、AIスロップの取り締まりについては言及しませんでした。「まもなく、AIの進歩によってのみ可能になる、より没入的でインタラクティブな新しいメディアフォーマットの爆発的増加を目にすることになります」と彼は述べています。
YouTube CEOのNeal Mohanも、2026年の展望ブログの中で、2025年12月だけで100万以上のYouTubeチャンネルがプラットフォームのAIツールを使用してコンテンツを制作したと報告しました。彼は「シンセサイザー、Photoshop、CGIが音と映像に革命をもたらしたように、AIは積極的に取り組むクリエイターにとって恩恵となります」と述べています。
ただし、Mohan CEOは「低品質コンテンツ、いわゆるAIスロップ」に対する懸念が高まっていることも認めており、チームが「低品質で繰り返しの多いコンテンツ」を発見・削除するシステムの改善に取り組んでいると説明しています。
プラットフォーム各社がAIツールを積極的に提供する背景には、クリエイターエコノミーの拡大があると考えられます。エンゲージメントや視聴回数から収益を得られる仕組みがあるため、コンテンツ制作者は効率的にコンテンツを量産できるAIツールに魅力を感じるのは自然な流れと言えます。
AI生成コンテンツの実態と規模
AI企業Kapwingの調査によれば、YouTubeの新規アカウントに表示されるコンテンツの20%が低品質AIビデオであることが明らかになりました。特に短編動画が集中しており、研究者が新規作成したアカウントに表示された最初の500本のYouTube Shortsのうち104本がAI生成コンテンツでした。
Kapwingによると、最も視聴回数の多いAIスロップチャンネルはインドの「Bandar Apna Dost」で、20億7,000万回の視聴を記録し、クリエイターの推定年間収入は400万ドル（約2億9,000万円）に達しています。
これらの数字は、AI生成コンテンツが単なる一時的な現象ではなく、すでにプラットフォーム上で大きな存在感を持っていることを示していると考えられます。視聴回数やエンゲージメントから収益が得られる仕組みがある限り、コンテンツ制作者にとってAI活用は魅力的な選択肢であり続けるのかもしれません。
ユーザーの反発と検証の困難さ
BBCの記事によれば、AI生成コンテンツに対するユーザーの反発も拡大しています。バイラル動画のコメント欄では、コンテンツを非難する声が殺到することが一般的になっています。例えば、スノーボーダーがクマから狼を救出する動画は932いいねを獲得しましたが、「このAIのクソにうんざりしている人は手を挙げて」というコメントには2,400いいねが付きました。
ライフスタイル系サイトのPinterestでも影響が出ています。ユーザーがAI生成コンテンツの急増に不満を示したため、同社はAI生成コンテンツのオプトアウトシステムを導入しましたが、これはユーザー自身が完璧な住宅画像がAI生成であることを認めることに依存しています。
Théodoreは、自身のX上の影響力を使ってYouTubeモデレーターに、大量の視聴を集めている奇妙なAIアニメについて苦情を申し立てました。彼の見解では、これらの動画は不快で有害であり、一部は子どもをターゲットにしているように見えました。「母猫が致命的な腹部寄生虫から子猫を救う」といったタイトルの動画は、残酷なシーンを含んでいました。
YouTubeはこれらのチャンネルを削除し、BBCに対してコミュニティガイドライン違反のためだと説明しました。同社は「コンテンツがどのように作られたかに関わらず、ユーザーを高品質コンテンツにつなげることに注力している」と述べ、低品質AIコンテンツの拡散を減らすために取り組んでいると説明しています。
ただし、Théodoreのようなユーザーによる個別の報告に依存する形では、膨大な量のAI生成コンテンツに対応するのは困難と考えられます。プラットフォーム側も対策を講じてはいますが、AI生成コンテンツの識別が技術的に難しくなっていることも課題です。
「脳の腐敗」効果への懸念
シラキュース大学のEmily Thorson准教授は、AI生成コンテンツへの反応は利用目的によって異なると指摘しています。「短編動画プラットフォームを純粋に娯楽のために使っている人にとって、何かが価値あるものかどうかの基準は単純に『面白いかどうか』です。しかし、プラットフォームでトピックについて学ぼうとしている人や、コミュニティメンバーとつながろうとしている人にとっては、AI生成コンテンツをより問題視する可能性があります」と述べています。
パドヴァ大学のAlessandro Galeazzi研究者は、動画がAIで生成されたものかどうかを検証するには精神的な労力が必要であり、長期的には人々が検証をやめてしまうのではないかと懸念しています。「AI生成の無意味で低品質なコンテンツの氾濫が、人々の注意力をさらに低下させる可能性があると感じています」と彼は述べています。
彼は、人を欺く意図で作られたコンテンツと、靴を履いた魚やジムでトレーニングするゴリラのような、より滑稽で明らかに偽物のAIスロップを区別しています。しかし、そのような奇抜なコンテンツでさえ、有害な影響を与える可能性があります。彼は「脳の腐敗」のリスクについて言及しています。これは、ソーシャルメディアへの絶え間ない露出が知的能力を損なっているという考え方です。
「AIスロップは脳の腐敗効果を増大させ、人々が現実的である可能性が低いだけでなく、おそらく意味がなく興味深くもないコンテンツを素早く消費するようになると思います」と彼は述べています。
これらの指摘は、AIスロップが単なる不快な存在以上の影響を持つ可能性を示唆していると考えられます。情報の真偽を検証する習慣が失われれば、より深刻な偽情報やプロパガンダに対しても無防備になる恐れがあります。
モデレーションの課題と今後の展望
BBCによれば、AIスロップ以外にも、AI生成コンテンツはより深刻な影響をもたらす可能性があります。イーロン・マスクのxAI社とソーシャルプラットフォームXは最近、チャットボットGrokがX上で女性や子どもの服をデジタルで脱がせるために使用されていたことを受けて、ルールを変更せざるを得ませんでした。
また、ベネズエラへの米国の攻撃の後、街頭で泣きながら米国に感謝する人々の偽動画が拡散されました。このようなコンテンツは世論を形成し、米国の襲撃が実際よりも人気があったという印象を与える可能性があります。多くの人々がソーシャルメディアを唯一のニュース源として使用していることを考えると、これは特に懸念されると専門家は指摘しています。
AIと実際の画像を区別する企業OpenOriginsのCEO、Manny Ahmed博士は、実際のコンテンツ投稿者が自分のクリップや写真が本物であることを証明できる新しい方法が必要だと述べています。「私たちはすでに、目視だけでは何が本物かを自信を持って判断できない段階に達しています。偽物を検出しようとするのではなく、実際のコンテンツがその起源を公に証明できるインフラが必要です」と彼は述べています。
これはソーシャルメディア企業が取り組める課題のように思えます。しかし、MetaやXを含む多くの企業は、モデレーションチームを削減し、より集合的なアプローチを採用しています。現在、彼らはユーザーがコンテンツに偽物または誤解を招くものとしてラベルを付けることに依存する傾向があります。
技術的な観点から見ると、AI生成コンテンツの検出は徐々に困難になっていると考えられます。機械は動画や画像が確実に偽物かどうかを正確に判断できなくなっており、コンテンツが「スロップ」に該当するかどうかという主観的な判断においてはさらに苦労するはずです。
BBCの記事は、既存の大手プラットフォームがAIスロップの流入を基本的に容認している中で、スロップのない代替プラットフォームが台頭する可能性についても触れています。ただし、その可能性は低いと見られています。パンデミック中に人気を博したフランスのアプリBeRealは、ランダムなタイミングでフィルターなしのセルフィーを通じて本物の自分を見せることを奨励しましたが、FacebookやSnapchatのような規模には達していません。しかし、他のプラットフォームがそのアイデアを模倣したことで、一定の影響を与えました。
Théodore自身は、戦いは敗れ、AIスロップは定着したと感じています。現在13万人のフォロワーからの投稿がまだ彼のメールボックスに届いているにもかかわらず、彼はもうあまり投稿しておらず、オンライン生活の新しい常態にほぼ諦めています。「多くのフォロワーとは異なり、私は教条的にAIに反対しているわけではありません。私が反対しているのは、素早い娯楽と視聴のために作られるAIスロップによるオンライン汚染です」と彼は述べています。
まとめ
ソーシャルメディアはAIを活用した「第3フェーズ」に入り、低品質なAI生成コンテンツが急速に増加しています。プラットフォーム各社はAIツールを積極的に提供する一方、ユーザーからの反発も強まっています。研究者は「脳の腐敗」効果を懸念し、モデレーションチームの削減により対応が困難になっている現状もあります。本物のコンテンツを証明する新しいインフラの必要性が指摘される中、ソーシャルメディアの情報環境は大きな転換点を迎えていると言えます。
