［ニュース解説］Google広告 P-MAXが進化！AIの効果を最大化、チャネル別成果・検索語句レポートで広告運用を最適化

2025-05-02

はじめに

　近年、多くの企業で活用が進むGoogle広告ですが、その中でもAIを活用してGoogleの多様な広告チャネル（検索、YouTube、Discover、Gmail、ディスプレイ、マップなど）に横断的に広告を配信し、成果の最大化を目指すP-MAX（Performance Max）キャンペーンは、すでに100万以上の広告主に利用されています。Googleは継続的にP-MAXの改善に取り組んでおり、2024年だけでも90以上の品質改善を実施し、広告主のコンバージョン数やコンバージョン値を10%以上向上させたと報告しています。

　本稿では、Google広告から発表されたP-MAXの新しいレポート機能について、その概要と活用ポイントを分かりやすく解説します。今回のアップデートは、広告運用者にとって待望の機能であり、より詳細な分析と戦略的な改善を可能にするものです。

引用元記事

タイトル: Channel performance and more reporting coming to Performance Max
発行元: Google Ads
発行日: 2025年4月30日
URL: https://blog.google/products/ads-commerce/channel-performance-reporting-coming-to-performance-max/

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要点

　今回発表されたP-MAXの主なレポート機能強化は以下の3点です。

チャネルパフォーマンスレポートの導入: キャンペーンがGoogleの各広告チャネル（検索、YouTube、ディスプレイなど）でどのように成果を上げているかを詳細に把握できるようになります。
完全な検索語句レポートの提供: P-MAXキャンペーン経由でユーザーがどのような検索語句で広告にたどり着いたか、検索キャンペーンや標準ショッピングキャンペーンと同等の詳細レベルで確認可能になります。
アセットレポートの拡充: 個々のアセット（広告見出し、説明文、画像、動画など）について、従来のコンバージョン関連指標に加え、インプレッション数、クリック数、費用などの指標も確認できるようになります。

詳細解説

前提知識：P-MAXとは

　詳細に入る前に、P-MAXについて簡単におさらいしましょう。P-MAXは、1つのキャンペーンでGoogleの持つほぼ全ての広告配信面（検索、YouTube、Discover、Gmail、ディスプレイネットワーク、検索パートナー、マップ）にAIが自動で広告を配信し、設定したコンバージョン目標の達成を最大化することを目指す比較的新しいキャンペーンタイプです。

　広告主は、ターゲット顧客に関する情報（オーディエンスシグナル）や、広告に使用するテキスト、画像、動画などのアセットを提供するだけで、AIが最適な配信先、入札単価、広告クリエイティブの組み合わせを自動で見つけ出してくれます。これにより、広告運用者は複雑な設定や調整から解放され、より戦略的な業務に集中できるというメリットがあります。

　しかし一方で、自動化の側面が強いことから、「どのチャネルでどれくらいの成果が出ているのか」「具体的にどんな検索語句で広告が表示されているのか」といった詳細なデータが見えにくい、いわゆる「ブラックボックス」的な側面も指摘されていました。今回のアップデートは、この透明性を高め、広告主がより多くの情報に基づいて判断を下せるようにすることを目的としています。

変更点

1. チャネルパフォーマンスレポート

　今回新たに追加される「チャネルパフォーマンス」ページでは、P-MAXキャンペーンがGoogleの各チャネルでどのような成果を上げているかを、キャンペーンレベルの概要と新しいデータ可視化によって直感的に理解できるようになります。

何がわかるのか？:
- キャンペーン全体の成果概要
- どのチャネル（検索、YouTube、ディスプレイなど）で顧客と接点を持ち、コンバージョン目標に貢献しているかの内訳
- 各チャネルにおけるクリック数、コンバージョン数、費用などの詳細な指標（表形式で表示、ダウンロードも可能）
- 動画広告や商品フィードを使用した広告（ショッピング広告、動的リマーケティング広告など）のフォーマット別の成果内訳
どう活用できるか？:
- 例えば、「YouTubeでの成果が良い」と分かれば、追加の動画アセットに投資して更なるコンバージョン獲得を目指す、といった具体的な改善策を立てやすくなります。
- 商品データを活用した広告の表示回数が減少している場合、商品フィードの画像改善に注力するといった判断ができます。
- 特定のチャネルで成果が出ていない場合に、その原因を探る診断機能も提供されます。例えば、「マップでの配信がないのは店舗情報が不足しているため」「検索での配信が制限されているのはランディングページと検索語句の関連性が低いため」といった問題点が指摘され、最終ページURLの拡張機能を有効にするなどの対策を講じることができます。
注意点:
- P-MAXは常に複数のチャネルを横断して最適なコンバージョン機会を探し、キャンペーン全体の成果を最大化しようとします。ある時点であるチャネルの成果が低くても、別の時点や別の顧客セグメントでは重要な役割を果たしている可能性があります。そのため、短期的な特定のチャネルの平均的な成果だけを見て判断するのではなく、キャンペーン全体の成果とのバランスを見ることが重要です（これは限界利益ROIの考え方に基づきます）。

2. 完全な検索語句レポート

　従来の「検索語句に関するインサイト」に加えて、検索キャンペーンや標準ショッピングキャンペーンで提供されているものと同等の詳細な検索語句レポートがP-MAXでも利用可能になります。

何がわかるのか？:
- ユーザーがどのような具体的な検索語句で検索し、P-MAX広告が表示され、クリックされたかの全量データ。
どう活用できるか？:
- 成果の高い検索語句に合わせて新しいテキストアセットを作成し、広告の関連性を高めることができます。
- ビジネスに合わない不適切な検索語句が見つかった場合は、キャンペーン単位の除外キーワードやブランド除外設定を適用することで、無駄な広告表示やクリックを防ぎ、広告費用対効果を高めることができます。ただし、除外設定が厳しすぎると広告のリーチを制限してしまう可能性もあるため、パフォーマンスへの影響を注意深く監視する必要があります。

3. アセットレポートの拡充

　個々のアセット（テキスト、画像、動画など）のパフォーマンスを評価するレポートも強化されます。

何がわかるのか？:
- 従来はコンバージョン関連の指標が中心でしたが、新たにインプレッション数、クリック数、費用、コンバージョン単価、平均クリック単価などの幅広い指標が追加されます。
- この拡充はP-MAXだけでなく、検索キャンペーンやディスプレイキャンペーンのアセットレポートにも適用されます。
どう活用できるか？:
- どのタイプのアセット（例：特定のメッセージを含むテキスト、特定の商品をフィーチャーした画像など）やテーマが最もインパクトを与えているかを多角的に理解できます。
- これにより、次に作成すべきアセットの優先順位をつけ、広告の多様性と広告の有効性（Ad Strength）を最大化するためのインサイトを得ることができます。

日本への影響と考慮事項

　今回のP-MAXのレポート機能強化は、日本国内でGoogle広告を利用している企業にとっても非常に有益なアップデートです。

より詳細な分析に基づく広告戦略: これまで見えにくかったチャネル別の貢献度や具体的な検索語句が明らかになることで、日本の広告運用者は、よりデータに基づいた詳細な分析と戦略立案が可能になります。特に、多様なチャネルでのユーザー行動を捉えるP-MAXにおいて、どのチャネルが日本のユーザーに対して有効なのかを把握することは重要です。
費用対効果の改善: 不適切な検索語句の除外や、効果の高いアセットへのリソース集中などが容易になるため、広告予算の最適化と費用対効果の向上が期待できます。
AIとの協調: P-MAXはAIによる自動化が強力な武器ですが、今回のアップデートにより、広告主はそのAIの動きをより深く理解し、人間がインサイトを与えることでAIのパフォーマンスをさらに引き出す、という協調関係を築きやすくなります。

　これらの新機能を活用することで、日本の企業は国内市場の特性に合わせた、より効果的なデジタルマーケティングを展開できるようになるでしょう。

まとめ

　本稿では、Google広告のP-MAXに導入される新しいレポート機能、「チャネルパフォーマンスレポート」「完全な検索語句レポート」「アセットレポートの拡充」について解説しました。これらのアップデートにより、広告主はP-MAXキャンペーンのパフォーマンスをより深く、多角的に理解し、透明性の向上と具体的な改善アクションに繋げることが可能になります。

　AIによる自動化の恩恵を受けつつも、詳細なデータに基づいた人間の判断を加えることで、広告効果の最大化が期待できます。特に、複数のチャネルを横断する現代のユーザー行動に対応する上で、これらの詳細なレポートは強力な武器となるでしょう。

　チャネルパフォーマンスレポートのオープンベータ版は数週間以内に開始される予定とのことです。詳細については、5月21日のGoogle Marketing Liveでの発表が注目されます。